遺体を医学の発展のために提供する「献体」について紹介

患者のデータを集めたタブレット資料

献体について

亡くなった方の遺体は、通常は火葬されますが、医学の研究発展のために、遺体を提供することを献体といいます。
もしも献体を希望するならば、生前に対象団体に申し込みしておく必要があります。
登録後に亡くなると、解剖などが行われ、大学で研修などに使われます。

生前に登録し、さらには遺族の同意がないと、献体としては使われません。
これは、団体への登録申込時に肉親の同意を得る必要があり、献体として提供する時にも、肉親の同意がないとなりません。
もし自分が献体を希望するならば、生前に周囲の人に話、同意を得ておく必要はあるでしょう。

献体登録方法

1、申込書取り寄せ
対象となる団体から申込書を取り寄せます。
団体や大学に問い合わせると、申込書はもらうことができ、手続きはそれぞれの団体で違います。

2、申込書記入
申込書記入時は、肉親の同意を得て、その印鑑が必要です。

3、会員証発行
申込書が団体に届き受理されると、献体登録所が発行されます。
これは献体登録をした証明となるので、旅行時なども持っておくと良いでしょう。

献体希望の遺体は、葬儀を先に行うならば、出棺し最終的には火葬せず、そのまま登録団体のもとに運ばれます。
そのために、葬儀を行ったとしても、葬儀費用には火葬費用や運搬費用は含まれません。
また葬儀前に献体として、登録団体に提供したときは、遺体がない状態で葬儀が行われます。
さらには、献体後に遺骨返還された後に、再度葬儀することも可能です。

注意事項

献体後の遺骨はすぐは返還されない

亡くなった遺体が献体されても、すぐに遺骨返還はされません。
まずは遺体の防腐処理が必要となり、半年ぐらいは処理に時間がかかります。
さらに遺体は医学生などの実習に使われますが、段階的に実習を行うために、長期間遺体を使います。
実習に間に合わないと、次年度に遺体は使われることとなり、保管されます。

このようなことから、遺骨返還は早くて1年や2年はかかり、長いとそれ以上の年月が必要です。
献体する遺体は、献体前に葬式を執り行うのが普通です。

肉親の同意がないとならない

先にも記載の通り、肉親の同意が2回必要です。
これには、献体希望する人物と、死亡後に献体をするかどうか決定する人物が違うためです。

献体できない遺体

献体できない遺体もあります。
それは、生前に申し込み手続きを行っていない、肉親の同意を得られない場合があります。
さらには、手術などで死亡した方、交通事故などで死亡した方、その他遺体が傷んでいる場合も、献体を断られることがあります。
そして、遺体が感染症にかかっているときも、献体としては使えません。
遺体は臓器提供か献体提供のどちらかしかできないので、ドナー希望者は献体できません。